大日本印刷(DNP)は8月6日、福島県泉崎村の泉崎工場における、太陽電池の電極やセル(発電素子)などを保護する封止材の生産能力を2023年比2倍に増強すると発表した。投資額は約30億円で2025年内に稼働させる予定。
DNPでは、2005年から泉崎工場で太陽電池用封止材を生産している。今回、世界的な太陽電池の需要拡大に対応するため生産能力を増強する。近年の太陽電池の世界市場は年平均10~20%で伸長しており、2030年には世界の累計設備容量が5.5TW規模と、電力需要の約12%を太陽光発電が占めると予測されている。
太陽電池用封止材は、太陽電池内部の電極やセルを保護し、湿気、塵埃、酸素、紫外線などによる外部環境からの損傷を防ぐシート状の材料。DNPは、変換効率の高い太陽電池向けにオレフィン系樹脂の封止材を提供している。
DNPが生産するオレフィン系樹脂の封止材は、バリア性や長期信頼性などの高い品質が評価されているという。また、オレフィンは、焼却しても有害ガスがほとんど発生しない環境配慮材料でもあるという。
DNPは、今回の設備増強のほか、「DNP太陽光発電所用反射シート」などの周辺部材の製品開発を進め、太陽電池の関連部材事業で2027年度に年間200億円の売り上げを目指す。